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『防音賃貸物件』をうたっている物件であったとしても、その防音性は物件により全く異なります。
その理由としてまず考えられるのは、防音性を高めるような内装工事は、普通の内装工事よりも費用がかかるということがあげられるでしょう。


少々防音性を高める程度であれば、壁や床や天井に防音効果が期待できるマットやパネルやシートなどを貼ったり、窓やドアに厚めで隙間が無いタイプのものを採用したりなどで十分なため、費用もそれなりで済みます。
ですがその程度の内装工事を行った程度では、防音性は『一般の物件よりも多少高め』ぐらいにしかならないことでしょう。

楽器の演奏が漏れないほどの完全防音室を備えるとなると、工事費用はかなり高くなってしまいます。
初期投資が高額となるため、そのぶん家賃も上げなければ採算が取れません。
家賃が上がると入居希望者を見つけにくくなってしまうことから、入居希望者を見つけやすいような状況でもない限り、完全防音室を備えているような防音賃貸物件を作るのはリスクが高くなってしまうのです。


もしもあなたが「(常識の範囲内の)生活音を、多少防げる程度でよい」と考えているのであれば、『鉄筋コンクリートの一般マンション』や、もしくは『(防音室までいかなくとも)軽めの防音設備を備えた程度の防音賃貸物件』で十分にこと足りるでしょう。
そのほうが初期費用・家賃・管理費など費用面もおさえられますし、物件の種類も多いことから選択肢も増えてきます。